長期的な投資信託の積み立てでは、色々なコストがあります。数%のコストの違いで利益が大きく変わり得ます。ここでは、投資信託の長期積み立てにおいて気をつけるべき点をまとめます。
投資信託にかかるコスト
投資信託そのものに掛かる手数料
- 買付手数料
- 実質コスト：信託報酬・売買委託手数料・有価証券取引税・その他費用
- 解約手数料（信託財産留保額）
金融機関が決める手数料
- 購入時手数料
税金
それぞれを見ていきます。
投資信託を購入するときに掛かる手数料
投資信託商品そのものに掛かる手数料：買付手数料
例えば、楽天証券の「楽天日本株4.3倍ブル」という投資信託は、購入金額に対して税込で3.24%を上限として、販売会社が定める料率の買付手数料がかかります。なお楽天証券で買うと、金額に応じて2.16%～1.08%の買付手数料が掛かります。
10万円分購入 → 2160円が掛かる
ということです。これは、商品そのものにある手数料なので、どの金融機関でも同じコストです。したがって、この投資信託は、利益を出す前から2.16%もの損失を出すことになります。
ということで、
「ノーロード」投資信託を選ぶべき
買付手数料無料の投資信託を「ノーロード」投資信託といいます。インデックスファンドの殆どはノーロード投資信託です。また、iDeCoやつみたてNISAで買える投資信託はすべてノーロードになっています。
金融機関が決める購入時手数料に気をつけるべき
例えば、ノーロード投資信託でかつどの金融機関でも買える大人気のアクティブ型投資信託であるひふみ投信（ひふみプラス、ひふみ年金も同様）もノーロードです。
しかし！買う金融機関によって購入時手数料が掛かる場合があります。
購入時手数料が掛かる金融機関は、おもに銀行、信用金庫、郵便局、証券会社の窓口であることが多いです。例えば、最も身近にある金融機関のひとつである郵便局では、ノーロード投資信託であっても、購入時に税込3.24%もの手数料が掛かります。
ひふみプラスを郵便局で10万円購入 → 3240円が掛かる
ゆえに郵便局では、利益を出す前から3.24%もの損失を出してしまうことになります。
一方、例えば大手ネット証券であるSBI証券では、対面で買うと2.16%、オンラインで買うと無料です。したがって、
窓口は避け、ネット証券のオンラインで買う
と覚えておきましょう。窓口の販売員に払うお金はまったくのムダです。
投資信託を保有していることにより掛かるコスト：信託報酬とその他の費用の合計
（実質コスト）
実質コスト＝信託報酬＋売買委託手数料＋有価承継取引税＋その他費用
信託報酬
信託報酬は保有した日から、毎営業日ごとに掛かるコストです。「信託報酬」という名前にあるように、運用してくれる投資信託会社の人たちに報酬として支払う手数料です。例えば超低コストで大人気のeMAXIS Slim 先進国インデックスファンドの場合、交付目論見書を見ると、
日々の純資産総額に対して、
年率0.11772％（税抜 年率0.109％）以内をかけた額
売買委託手数料＋有価承継取引税＋その他費用
実質コストの金額
（40万+80万+120万+･･･+800万）×0.276%＝8040万×0.276%=221,904円
実質コストの僅かな値で手数料合計はかなり変わります。例えば0.27%から0.25%になると、201,000円になり、0.02%分で2万円も安くなることが分かります。コンマ数%でもまったく無視できないということが分かるでしょう。
解約時手数料（信託財産留保額）
例えば、香港ハンセン指数ファンドというインデックスファンドは、0.3%です。
税金
解約時の利益に対して課税されます。平成30年現在、所得税と住民税の合計で20.315%です。
100万円を1年間運用して110万円になったときに解約すると利益は10万円なので、掛かる税金は、
10万×20.315%=20,315円
純利益は100,000-20,315=79,685円です。
このように、コツコツ積み上がった利益が税金のせいで20%以上も減るので、なるべく非課税口座であるNISA口座で運用をしましょう。
まとめ
投資信託の利益は不確実性の中で育ちます。一方で、上述したように購入時手数料、実質コストや税金は確定コストなので、減らすまたはなくすことができます。そうやって長期的に利益を最大化していきたいものですね。
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