自立を願う父さんのお金教育

就学前児童の父です。学校ではあまり学ばないお金の教育をいつ・どうやってわが子に教えていこうかを考えていきます。投資もやらせたいので、父親自ら投資実践しています。

<積立のモチベーション向上>MSCIコクサイ・S&P500・TOPIXの超長期チャート

 

NISAおよびiDeCo保有する先進国インデックスファンド

これらはすべて指標がMSCI コクサイ・インデックスを基にして基準価額が決められています。これらのファンドは、少しばかりベンチマークから乖離しますが、概ね信託報酬が違うだけといえます。

 

これはVanguard Total Stock Market ETF(ティッカー:VTI)といい、S&P500とほとんど同じか、小型株も含むため少しだけリターンが高いETF投資信託にしたものです。

MSCIコクサイ・インデックス(MSCI World ex. Japan)

MSCIインデックスの超長期(1969年~2018年)のチャートです。通貨はドルです。
データは

Regional Performance Chart - Performance - MSCI
から引用。
(Add - Remove indexからDeveloped Markets(DM) - KOKUSAI INDEXを選択します。)

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縦軸は対数プロットです。2000~2002(ドットコム・バブルの崩壊)と2007~2009(リーマン・ショック)で大きく値を下げていますが、概ね指数関数的な(直線に沿うような)増加と言えます。

黒い線は安値付近を適当に書いた線で、2024年頃には3000位にはなっているのではないか?という予想です。2018年7月末現在は2177なので、37.8%の上昇、年6.3%程度の上昇ですね。

S&P500と見比べてあまり変わらないことから分かるように、アメリカの割合が65%程度と大きいです。

S&P500の超長期チャート

S&P500の超長期(1950年~2018年)のチャートです。通貨はドルです。

^GSPC Historical Prices | S&P 500 Stock - Yahoo Finance
のHistrical Dataから引用。

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縦軸は対数プロットです。MSCIコクサイと同様、指数関数的に増加しているように見えます。過去70年間ずっと指数関数的というのは本当に凄いの一言です。70年の中では、ドットコム・バブルもリーマンも大したことがないように思えてしまうのが不思議です。

アメリカは、何回もリセッションを繰り返して主導してきた産業が入れ替わっても、このように株価の上昇を続けており、産業の新陳代謝が世界一早いのだろうな、と思わせます。

あくまで過去のデータでしかありませんが、圧倒的な説得力をもったチャートです。米国人は投資が大好きというのが分かりますし、ドルで生活していたら当然投資を行うだろうと思わせます。

私は、この右肩上がりのチャートに乗っかって長期投資を行っています。円で生活している身としてはUSD/JPYが実にもどかしいところですが、仕方がないですね。

黒い線はデータに沿うように適当に書いた線で、2024年頃には4000位になっているのではないか?という予想です。2018年8月現在は2840なので、40%の上昇、年では6.7%の上昇ですね。MSCIコクサイよりもパフォーマンスがちょっとだけ高いように思えます。

TOPIXの超長期チャート

最後に、おまけのTOPIXの超長期(1968年~2018年)チャートです。通貨は円です。

株価指数ヒストリカルグラフ | 日本取引所グループ

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縦軸は線形プロットです。バブル期の高値を未だに超えていません。バブル期まではS&P500みたいに指数関数的だったのに、バブル崩壊後はボックス相場に見えます。最近、バブル崩壊後の最高値を更新したというニュースがありましたし、売買高はバブル期よりも格段に増えているので、今後の増加に期待したいところです。

積立でMSCIコクサイ(先進国株式)とS&P500のどちらを買うべきか

悩ましいですね。これは、インデックスファンドホルダーでも意見が分かれるのではないでしょうか。

  • S&P500派:米国は今後も人口増加して成長を続ける。また米国企業はグローバルに展開しており、新興国のパフォーマンスを間接的に享受できる。
  • MSCIコクサイ(先進国株式)派:米国だけだと分散性が低い。米国の景気が悪い一方で他の先進国が良いときのパフォーマンスをカバーできる。

私はどちらも正しいと思っています。したがって、どちらの指数もNISAとiDeCoで買っています。特にiDeCoは途中でスイッチングが可能なので、気が変わったらスイッチングすれば良いのだと気楽に考えています。

なお新興国は、中華人民共和国、韓国、ロシアなど政治・経済的に日本と一部敵対的関係にあるため購入していません。今後も買わない予定です。